操作される現実

税抜きで¥2,900円もします。日経サイエンスの書評欄に登場していたので図書館で検索したら所蔵されていたので借りました。

章立て

1.曖昧な真実
2.真実の破壊
3.批判的思考から陰謀論へ
4.人口知能
5.フェイクビデオ
6.XRメディア
7.テクノロジーの人間らしさを保つ
8.結論

と、このような流れで書かれていますが、実は各章、少しずつは目を通してみたのですが、さっぱり興味が持てなかったので断念しました。つまり、読んでいないので「書評」にはならないので関連するであろうことを書くことにします。


pixabay

DX考

デジタルな社会になれば、フェイクなどを含む不正は日常のことになることは想像できる範囲のことと思います。それ以外にも、故障。

2年ほど前にamazonのAWSが半日ほど止まりましたし、自治体クラウドも事故りました。

2019年12月4日に日本電子計算の自治体向けクラウドが停止した。47自治体などのシステムが一斉にダウンし、業務や住民サービスに影響が出た。ストレージ機器のファームウエア不具合が直接の原因だが、バックアップ機能にも問題があり15%のデータがクラウド上で消失。自治体システムは全面復旧の見通しが付いていない。

日経XTECK

事故は2019年12月4日に置き、この記事が12月18日です。実際には年越しになり、しかも完全普及はできなかったようです。

自治体クラウドとは?導入のメリットや実現に向けたアプローチを解説」という記事が見つかりました。

「デジタルトランスフォーメーションチャンネル」というサイトの記事です。驚くことに発信した日付が見当たりません。意外に日付を書かずに発信する記事は少なくありませんが、これなどもフェイクとは次元が違いますが情報の鮮度に疑問を感じてしまいます。

メリットとして、

情報システムの運用コスト削減
集中監視による情報セキュリティ水準の向上
庁舎が被災した際の業務停止リスクの低減
参加自治体間での業務共通化

業務停止リスクの低減」だったはずが大規模(47自治体)な範囲のリスクとなりました。自治体単位だったら小規模で済んだのにと思います。

というのはクラウドは所詮「砂上の楼閣」だとしか言いようがありません。今回の自治体クラウドはシステム対応のミスだったわけですが、悪意を持って壊すなり改ざんしようとすれば絶対できないことはないと思います。そこのセキュリティ水準を向上させるためには、それなりの費用が掛かってくるでしょう。

悪意を持つ人にとっては波及効果と情報価値が高ければ必然として狙われるわけです。原子力施設はパイプラインだって狙われていますし「人質」として高額な「身代金」を要求されているようですが、自治体クラウドだって、いつ「人質」に取られるかは、こちら側ではなく、あちら側(つまり、ハッカー)の事情で決まってしまいます。

サーバーのOSやデータベースや開発言語には頻繁にセキュリティパッチを当てなければなりません。

さいきんでは「Rust」という言語が脚光を浴びているようですが、詳しい話は分かりませんがメモリの管理がよろしいとかいうようで、既存のアプリもRustで書き換えていくようなことが言われています。

ということは、バグとかを見つけて忍び込んでくるとかではなく、ちょっとしたメモリ管理の隙間を狙ってハッキングしてくるようです。

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デジタルマネーだって、いつも安全安心に使える保証などはありません。スマホが壊れたら、決済できなくなりますし、交通機関にも乗れなくなるわけです。日本にいる限り、リアルマネーがいいに決まっています、なぜなら、デジタルマネーだと、お金を使っている感じがしなくて、つい余計なものを買ってしまうからです。

何を偉そうなことを行ったところで、飯食って〇〇をして寝る人間がリアルな存在なわけで、意識がデジタルになってネット回線を徘徊するようになるまでデジタルマネーやら自治体クラウドには近寄らないことが賢明な気がします。

唯一、「さすが!」と思えるのはブロックチェーンです。これとて、デジタルマネーに使おうとすると気が狂ったようで無駄な計算をしなければなりませんが、マネーでなければ暗号化技術と複製技術を駆使することで、安価、安心、安全が確保できるでしょう。

なぜ、そうしないのかが不思議です。

契約書のデジタル化などにも印紙がいらない分、証明にお金をかけるなら同じことです。

人工知能がデジタル技術に立脚している限りは、「似非知能」を離脱することはできないでしょう。アナログ技術に踏み込むことで新しい展開が期待できるのではないかと思っています。